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ふるさと納税は楽天・ふるぽ・JTBトラベルギフト、限度額の計算式とメリットデメリット

ふるさと納税は楽天がお得!

楽天ポイントを利用している人なら、楽天でのふるさと納税は是非とも積極的に利用したい催しですよね。

楽天市場のふるさと納税では、貯めていた楽天ポイントも寄付金の一部として使えますし、寄付金にもポイントが通常通り1%付いてきますので、同じやるなら少しでも得になる楽天がオススメです。

それでも多少の例外もあって、主に換金性の高い金券類(商品券や切手・はがき)などでは、ポイントが付かないというケースもありますので、選んだ商品と共に記載してある注意事項を確認する必要があります。

そして、寄付の申し込みをした翌日には獲得予定ポイントになり、申し込んでから20日後には利用が可能なポイントとして扱われます。

楽天市場でふるさと納税をする際には、特に寄付者としての登録をしなくて済むのでとても手軽に出来るのが利点のひとつなんですけど、気をつけなければいけない点があります。

それは、必ず『寄付者本人のクレジットカードを使う』ということです。

仮に、納税義務の無い配偶者の方のクレジットカードで寄付をしても、それは『純粋の寄付』としか扱われないので、控除対象にはならずにふるさと納税の恩恵に預かることは出来ないからなんですね。

ふるさと納税を「ふるぽ」のポイントで

ふるさと納税をするとき、どこに寄付をするのか決めるのは「お礼の品」という人も多いかもしれません。

でも、中には品選びで迷ったり、特に欲しいと思う物が無いと感じると寄付そのものを諦めるということにもなりかねませんね。

そこで利用したいのが「ふるぽ」というサイト。



そこでは、ポイントでお礼をしてくれる自治体を探せるようになっています。

そして、ポイントを貰った後で商品を選んでも良いですし、同じ自治体に次回以降も寄付を継続するのであれば、そのまま使わずに貯めて高額の品を狙うことも可能です。

その際のポイントは、品物と交換できるのは寄付をした自治体のみですので、そこはご注意を。

また、自治体によって違いはありますが、そのポイントには1~2年の有効期限がありますので、その点も考慮しながらポイントの使い道を決めていきましょう。

ふるさと納税のJTBトラベルギフト【期間限定】

2018年1月一杯で姿を消したハズの『JTBトラベルギフト』が、期間限定でふるさと納税の返礼品として復活しました!

期  間:2018年6月30日迄
有効期限:発行日から10年
ふるさと納税の寄附金額 |特典のJTBトラベルギフト   |還元率
10万         |5万円相当のJTBトラベルギフト|50%
20万         |10万円相当のJTBトラベルギフト|50%
30万         |15万円相当のJTBトラベルギフト|50%
50万         |25万円相当のJTBトラベルギフト|50%

対象自治体:
・栃木県矢板市
・茨城県守谷市
・静岡県藤枝市
・大阪府千早赤阪村|大阪府和泉市|大阪府岬町
・和歌山県串本町|和歌山県那智勝浦町|和歌山県九度山町|和歌山県高野町|和歌山県紀の川市
・鹿児島県奄美市|鹿児島県中種子町|鹿児島県南種子町|鹿児島県大隈町|鹿児島県大崎町|鹿児島県和伯町|鹿児島県南大隈町
申し込み:ふるぽ

対象となる自治体も期間の限定的なので、早めの決断が必要になりますね。


ふるさと納税の限度額の計算式

ふるさと納税の限度額を計算するのは、正直なところとても大変です。

そこで、ネット上には分かりやすく解説したり、シミュレーションできるツールを提供してくれるサイトがいくつかありますし、ザックリと目安を知るだけでしたら、総務省の【全額控除されるふるさと納税額(年間上限)の目安】として提供している表を見るのが一番てっとり早い方法です。

その総務省も、但し書きとして[※掲載している表はあくまで目安です。具体的な計算はお住まい(ふるさと納税翌年1月1日時点)の市区町村にお問い合わせください。]と書いているように、自力で完璧な計算をしようと努力する前にご自身が住んでいる自治体に聞いてみるのがオススメです。

ふるさと納税のメリット・デメリットとは

ふるさと納税には、寄付側(納税者側)と受け取る側(自治体側)どちらにもメリットとデメリットがありますが、ここでは私たち寄付をする納税者の立場で見ていくことにします。

○メリット
・自分の好きな自治体に好きな金額で寄付できる
・クレジットカードが使えたり、ポイントがもらえたりする
・好きなタイミングで寄付できる
・自治体によっては使用目的を限定できる
・魅力的な特典をもらえる

○デメリット
・本来確定申告不要の人でも、申告が必要になる
・計算が難しく、最適な寄付金の算出が大変
・所得額が確定する前に行うので、見通しで金額を決めることになる

ザッと上記のような事が考えられますが、この他にも色々とあるかもしれませんので、各所で事前の調査を行って予備知識を得てから最終決定することが大切だと思います。